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2016/04/18

予約急増の歯科クリニック!ユニットはいつ増やす?

Dental Chair Isolated with Clipping Path

1.はじめに

「歯科用チェアユニット」とは、通常の歯科診療に必要な器械や器具と、患者さんが治療を受ける治療用のイスを統合した装置で、歯科医療を行う現場には必ず設置されているものです。
開業時の導入台数は、見込める来患数に応じて決めたいところですが、お待たせすることなく診療を行えるよう、環境を整えることが大切です。
先生の診療方針にもよりますが、治療だけではなく、虫歯予防のためのフッ素塗布や歯周病予防のための歯のクリーニングなどの患者さんもホスピタリティあふれるサービスを届けることもとても重要なことではないでしょうか。今回は、ユニットを増やす基準とタイミングについて考えてみましょう。


2.ユニット増設のタイミングは?

通常、歯科医院を開業される時は、診療チェアユニットを3台で開業されることが多いです。
開業後、順調に業績が伸びていくと、1日の診療時間が9時から18時として、単純計算してみますと1日25人くらいの診療する患者さん数を想定できます。アポイント枠が1時間でしたら、この人数が限度でしょう。
さらに患者さんが増えてくると、近日中に再来院されたいと言われる患者さんがいらっしゃったとしても予約でいっぱいになると、次回の予約スケジュールが入れられず1週間後どころか、2週間後になってしまうというケースが出てくるかもしれません。嬉しい悲鳴ではありますが、そうなると患者さんの数は増えている(レセプトは増えている)のに、収入はなかなか増えないという現象になってしまいます。また、せっかちな患者さんは、別のクリニックに鞍替えすることも考えられます。
このような状況になると、医院にとって機会損失になりますので、ユニットを増やして1日に診れる患者数を増やし、収入増・利益増を見込む計画を立てる必要がでてきます。
患者さんにとって、予約が取りづらくなったタイミングで、ユニット増設を検討することをおすすめします。


3.ユニット増設時の気をつけるポイントは?

患者さんも順調に増えていたのでユニット増設をしたものの想定していた収入増、利益増が思うように図れなかったという失敗事例もあります。
ユニットを増やしたにも関わらず、スタッフの増員をしていないために、診療できる患者人数が以前と変わらなかったという事例が少なくありません。
これでは、導入したユニットが宝の持ち腐れになってしまいますね。
このような事態に陥らないために、先に人員の増員計画を立て、そこからユニット増設することをおすすめします。
優秀なスタッフを募集して採用できるどうかは不透明な部分はありますので、人材確保が確実になった段階で歯科ディーラーにユニットを注文すればいいでしょう。
税理士法人アップパートナーズは、年間数十件の開業支援を行っている実績から顧問先のクリニック経営実績のエビデンスがありますので、経営戦略の案件でも 経験に基づいた独自のサービスをご提供できます。


4.ユニットを増やす前は必ず収支シミュレーションを行うこと!

それでは、ユニット増設時の収支のシミュレーションをしてみましょう。
仮に歯科衛生士一人の人件費を18万円/月とし、300万円のユニットを7年で償却していく(7年で使い切る。回収する)として計算すると1ユニットあたり1ヶ月で216,000円かかることになります。
ただし、この金額には材料代が考慮されていないため、材料代を含めた金額を出すため材料代を10%と仮置きし、90%で割り戻します。

216,000円 ÷  90% (0.9) = 240,000円

新たに24万円の収入が見込めれば1ユニットを増やしたとしても医院としては問題ありません。
24万円という金額を患者さんの来院人数に換算して、患者診療単価が5,000円とすると、月間48人増えれば元はとれることになります。
1ヶ月の診療日数が20日の場合は、1日当たり新たに2.4人を増設したユニットで診ることができれば、増設による赤字は生まれないという計算になります。
現実は、細かいシミュレーションを行っておいたほうがいい項目が他にいくつもありますが、今回はオーソドックスなものを例にしてみました。
患者単価や人件費、1日来院人数などをきちんと把握している税理士などに相談されたほうがいいでしょう。
このようなシミュレーションによって医院でやるべきことが明確になりますので、ユニット増設前には必ず試算をしてみましょう。


5.最後に

以上、歯科医院でユニットを増やす基準とタイミングについて知っておきたい基礎的なポイントをご説明してきましたが、いかがでしたか。クリニックの経営・運営ではしなければいけないことが沢山ありますので、お一人で悩まず、税理士やメーカーディーラーの担当者、銀行の担当者など外部の知恵や力も借りながらやっていきましょう。もっと詳しく知りたい、クリニックの経営について的確なアドバイスをご希望の方はご相談を随時お受けしておりますので、ご遠慮なくお問い合わせください。


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